本取組の教育効果の測定上、次の４点において適切かつ有効な評価を行うと共に、＜図４＞のように教育目標をより効果的に達成する継続的な活動を行います。

1．学生の自己評価
正課開設科目と同様に「学生プログラム評価アンケート」を実施し、継続して定量的計測を実施します。また、アンケートの自由記述欄やレポートにより定性的に分析します。

2．教職員の自己評価
学生プロジェクトチーム担当教員は、上記の評価結果を踏まえ、教育判断の適切性を検証するため、ファカルティ・ディベロップメントの一環として、チーム教員が公開授業を行い、全学教職員の評価を得て次期取組に反映し改善します。

3．第三者評価
本取組は大学と国内外の地域社会との共生を目指すものであり、プロジェクトの参加者や連携した行政機関、外部団体､NPO、サークル等に加え、国内外から招請する地域の人々が第三者評価（素材と環境教育評価委員会）には必須です。学生はこの評価を受けて次期プロジェクトのテーマを展開し、活動をWebにより公開し社会と共有化します。

4．デザイン評価機構
素材と環境プロジェクト全体の総括をする意味で、上記3点の評価結果を踏まえ、国内外へデザインを提供し、海外やNGO等の外部からデザインの評価を受取ります。また、本学では取組終了後にも財政措置を行い、さらに｢デザイン評価機構｣を本取組プロジェクト中心に構築し、提供デザインの改善・評価を実践します。各国文化を調査、次のプラン改善へと継続し、マネジメント（PDCA）サイクルによりスパイラルアップします。